人材育成は対象者の能力と意欲の両方を高めることで効果を把握すべきであり、方法にはオンザ・ジョブ・トレーニング（ＯＪＴ）、研修、自己啓発がある。ＯＪＴは現業部門の管理職、自己啓発は社員本人が効果の大きさを決める。研修では効果実現を促進することが人事部門の役割の１つになる。
多くの企業は研修のテーマは人事部門が設定する。適切なテーマを設定することが人材育成、研修効果実現の前提になる。研修効果は、研修参加者が研修終了後、担当業務の遂において研修内容を活用することで実現できる。そのため、人事部門には研修テーマの設定に加えて、終了後に研修内容の活用促進の役割が期待される。
最近、役割を認識できていない人事部門の存在を確認した。具体的には研修終了後に参加者の動向を把握しないこと、必要性の低いテーマを設定することが役割を認識できていない証になる。必要性の低いテーマの設定とは、職場に後輩がいない参加者が大多数を占めているにも関わらず、後輩指導をテーマにすることなどである。役割を認識できない人事部門は力量が低いと換言できる。
ただし協力先との関係などから、力量の低い人事部門を相手にしなくてはならない場合もある。研修を担当する以上、テーマの設定に加えて人事部門の力量を見極めながら、研修参加者の能力と意欲の向上に貢献することが必要である。