顧客企業に対する支援内容を具体化するには企業実態の把握が重要である。支援内容の具体化は、適切な支援方法を選ぶことが前提になる。支援方法には経営コンサルティング、研修、ワークショップ、個別面談（キャリアコンサルティング、メンタリング）がある。経営コンサルティングでは支援開始前に企業実態の把握が不十分でも影響が小さい。理由は経営コンサルティングは、開始直後に企業実態を把握するためである。一方、研修では企業実態の把握が重要であり、しかも開始前における適切な把握が難しい。理由は人事部門が提供する情報に基づき研修内容を具体化することが多いためである。
人事部門による情報提供が不適切であった実例に、中堅製造業を対象に後輩指導をテーマとした研修がある。研修当日の演習において参加者に職場の実態を確認したところ、後輩が職場に在籍しているのは半数にとどまっていた。この実例は人事部門の担当者が実態把握を軽視して研修テーマを希望してきたことから発生した。幸いにも、この研修は参加者から高い評価を得ることができた。そして現在、意欲的な参加者の所属部門での研修展開の可能性が浮上しているため、成功事例と捉えることができる。
こうした成功事例におごることなく、研修内容を具体化する準備段階において、職場などの実態を把握することを常に行っていきたい。