東証スタンダードに上場している消費財製造業の取締役と約４ヶ月ぶりに情報交換を実施した。この取締役は昨年４月から研究開発部門と食品営業部門の成果責任を担っている。１９９３年４月の初対面以来、約３０年間の関係が続いている。その間に食品原料製造業グループ向けの経営コンサルティングではクライアント側のプロジェクト専任事務局として５年ほど、営業改革と中期経営計画立案と実行のために貢献してくれた実績がある。
今回の情報交換で、新商品の発売直後にテストマーケティングを実施して、その後、新商品を営業部門に委ねたい、という問題意識を持っていることが確認できた。問題意識の背景には食品営業部門はロングセラー商品を扱い慣れているが、一方では新商品を展開する力が物足りないという認識がある。こうした成果責任に基づく問題意識は、その企業を支援する場合に重要である。
研修の場合は、窓口となる人事部門が成果責任を担っていないために問題意識が不適切なことがある。そのために準備段階で適切な情報が提供されなかったこと、複数回の研修実施期間中に５人の参加者が退職してしまったことがあった。退職者の発生は参加者の選定が不適切であったことの証である。
研修を含めて企業を支援する場合には、成果責任を担っている部門責任者から的確な問題意識を確認することによって進めていきたい。