２０２４年に向けての支援の継続確定とテーマ選定が進んでいる。支援継続とテーマ選定は各社の課題設定が前提となる。課題設定の本質は望ましい状態を明確にすることであり、各社の実態と結びついている。
例えばデジタル変革を断念した企業であれば、研修テーマとしてのプロジェクトマネジメントは不要になる。さらにプロジェクト立ち上げのきっかけが、問題意識を持っている人材による組織へのプレゼンテーションになることがありうる。そのためプロジェクトマネジメントを必要としない企業ではプレゼンテーションも不要である。さらには地道な業務改善でさえ不要になりかねない。
こうした後ろ向きな企業が仮に立派な企業理念を掲げていたり、中期経営計画を立案していても所詮は画に描いた餅である。企業理念や中期経営計画は、本来は望ましい状態を明確にするためのものであるが、後ろ向きな企業にとっては宝の持ち腐れであり、有名無実である。そして、このような企業の後ろ向きな実態が対外的に明らかになれば、意欲的な人材の採用は不可能である。中長期的には無難な人材の人数が増え、悪循環に陥り抜け出せないことが想定される。
各社の実態を把握した上で、課題設定の本質を備えているかを見極めた上で、来年以降の支援における優先順位を適切に決めていくことになる。そして優先順位が高い企業に対しては協力関係のもと、支援の効果を生み出していきたい。