プロ意識は成果によって裏付けられるが、成果を導き出すには仮説の準備と実行が必要である。４月中旬に顧客企業の部課長を対象にヒアリングを実施した。この顧客企業は４月から第７次中期経営計画の達成を目指した取り組みが開始されている。ヒアリングにおける重要事項の１つが中期経営計画に対する取り組みであった。中期経営計画や年度単位の業務計画を立案する場合、仮説が必要になる。仮説には２つの要素が必要である。要素の１つ目は目指すべき姿であり、望ましい状態である。２つ目は目指すべき姿を実現するための方策である。目標と活動計画の２つを仮説として準備することによって成果を導き出すことに結びつく。
中期経営計画における実例ではインド進出が目標であり、大手製造業の人脈活用が活動計画に相当する。
そして計画の実行を通じて仮説を検証していく。まず活動を通じて、目標達成に近づけているかどうかを検証する。目標達成に接近できない場合は、活動計画を変更すべきである。最終的に目標達成できるかどうかによって成果を検証する。成果が期待していたほどではなかったという事態も起こりうる。このように目標も含めて検証することによって仮説の質を高めて、成果を拡大することができる。