人材育成を全て自社で行うことができる企業は殆ど存在しないため、コンサルティングと研修を外部に依頼する企業は多い。研修の場合は人事部門が外部の窓口を担当する。窓口部門の役割はコンサルタントや研修講師の持つノウハウを引き出して活用することである。窓口としての役割を果たすには、コンサルタントや研修講師が提供するノウハウ、ノウハウ提供の進め方を理解することが必要である。ノウハウとノウハウ提供の進め方を理解するには受け身の姿勢では不十分であり、準備の過程を含めた調査や研究が必要である。
こうした理解に基づいて役割を果たすことができる窓口部門は少数派にすぎない。特に研修の場合、期待通りの役割を果たすことができる人事部門はごく限られており、大多数の人事部門は当事者意識が希薄である。
４月以降の取り組みについて大手サービス業の人事部門と打ち合わせを実施したが、この人事部門も多数派であることがわかった。このような多数派の人事部門にとっては果たすべき役割を理解してもらうための教育が課題になる。そのため、この大手サービス業の人事部門に対しては課題解決としての教育を早速、開始している。